皆様にとって理想のリーダー像とは、どんな人ですか？
これからの時代、世界とビジネスで競い合うには、さも強いリーダーが必要とされていくことは間違いありません、しかし、そのような人ばかりを集めたエリート集団を作り上げてしまうと、貧困格差が広がっていくことも事実として受け止めなければなりません。
極端な話ですが、国を背負って立つエリートの報酬が上がり、その反面ミスをして足を引っ張った者は除外され職を失いかねません。
日本ではその様なことは ありませんが、海外企業の中にはそのような企業も存在しています。
近年では Twitter X の人事が話題となっていたように、どんなに会社に貢献していても 企業方針に合わない者は、リストラの対象とされてしまいました。
勢いの有る企業は、そのような方法をとったとしても、入れ替わりで人が入ってくるため、なりたっていますが、このような企業が増えてくると、しわ寄せを食らうのは、いつの世も弱き者たちで、肩身の狭い生活を虐げられてしまいます。
その様な人たちのための支援制度も、現時点での日本では充実していますが、このような制度もいつまで続くか保証する事は出来ません、何故なら企業と言うものは 企業の成長と利益を最大化する為に、競争力の維持や無駄な資源の削減なども視野に入れ、方針に合わない者や非効率的な改善を常にしていかなくてはならないからです。
それに対して国のリーダーと言うものは、国民全体の生活や利益の安定を考える責任があり、貧困家庭や社会的弱者に対する支援や公平性の確保が求められます。さらに教育、健康、環境などの経済的成長や支援だけでなく、国内外の関係を円滑にする役割もになっています。
しかし昨今の日本の政策は、目に余ると感じている国民も多いと思います。
国内での増税、外国からの武器購入、他国への寄付など、政策に対する懸念は国民の意見や不満は無視されていると感じざるおえません。
発展途上国への融資は日本企業の海外進出の足掛かりとなるため100歩譲って良いとしたとして、経済破綻をしかけている国の品物を購入する事も理解は出来ますが、それ以外の 不要な武器を購入する事は、褒められる事では無いと思いませんか？。
この様な目に余る国に対して国民としては、公共の場で声を上げる抗議行動や国際的な人権団体、非政府組織（NGO）に政府の問題について相談し、支援を求めたり、同じ問題に取り組む他の国や 国際的な連合体と協力し合い、政府の政策に対する改善を求めるための連帯を築き上げる方法を取るしかないと思います。
かなり脱線してしまいましたが、今後の日本の問題点として大きくのしかかるのが、少子高齢化が進行する社会となっていくことは火を見るより明らかです、これからのリーダー像は新たな課題や価値観に対応できるように、変化に素早く順応していくリーダーが好ましいと願っています。
将来のリーダー像に求めるポイントやスキルとして高齢者や弱者に優しい会社作りを心掛けてほしいものです。
【コミュニケーションスキル】
少子高齢化社会では通常の現役世代に加え、高齢世代の人々とも仕事を分け合う 企業も増えざるおえません。
体力や視力、俊敏さに衰えが来る世代の労働能力をふまえて、枠組みに入れていく必要性が出てきます。
リーダーとして異なる年齢層の世代を結びつけ、調和を取り、価値観やスキル、スピードを考慮し、各世代間とのコミュニケーションスキルが高いリーダーであって欲しいと願います。
【危機回避能力】
高齢化に伴い、健康関連の課題も増えてきます。
いつ、ケガや病気による戦線離脱が有るかもしれません、緊急事態に備え 高齢の人員は3人を曜日ごとに入れ替える様に人員の確保やカバー要因を用意しておく必要も出てくるでしょう。
【柔軟な適応力】
新しいテクノロジーが次々に生まれ、ビジネスの世界を変えるスピードが速い現代において、新しいテクノロジーが自身の会社に必要か否かを取り入れる為の決断力と対応力が求められます。
【高齢者のスキルアップ】
肉体的な衰えを補う作業に付ける事で作業効率化を図りましょう
デジタル技術の進化は高齢者の生活にも影響を与えます。テクノロジーをリーダーと共に体感することで、高齢者のデジタルに対する苦手意識をなくし、スキルアップを推進する事も必要です。
【メンタルサポート】
新人や高齢者だけでなく 多種多様な従業員には、妊娠、出産、介護など、それぞれのライフスタイルがあり、会社を一旦離脱しても、戻ってこれるのかなど、悩むことも有ると思います。
そんなときの為に社内規定を設けたり、メンタルサポート（悩み相談）で心をいやす事も必要となるでしょう。
【適材適所を見極める】
性格やスキルによって、人には適材適所が有るものです、従業員がどの工程に向いているかを判断する必要があります。
最も良い方法としては、各部署を期限を決め、担当させることで 従業員自ら どの部署に向いているかを把握させることが良いでしょう
これらすべてを一人で補えない場合は、パートナーを選出しリーダーとして各部署の担当を任せるようにすると良いと思います。
最終判断はトップであるリーダーが決め、担当リーダーに明確なビジョンを伝え、リーダーとしての信念と決断力、行動力を支持したうえで、コミュニケーション能力を付けるように促す事が大切となるでしょう。
もちろんこのような企業スタイルは海外事業を展開していくのに向かないことは十分わかっていますが、高齢者や弱者のせめてもの社会貢献の場を与えたいという、ささやかな願いに過ぎません、それでなくても機械化が進み、コストを下げる企業が増えていくことなども有ります。
しかし、このような理念を持った企業やリーダーが出てくることで、社会保障に頼らない国民を作り上げ、急激な増税を免れるための、あがきとして有効な手段の一つになりえるのではないでしょうか。
以上、弱きもの代表：まこじっちゃんでした。
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